PrEPの普及率が高い米国の州でHIV診断が減少
HIV diagnoses fall in US states with high PrEP coverage

米国のPrEP普及率が最も高い州では、2012～2021年の間にHIVの新規診断数が急激に減少し続けていると、Patrick Sullivan博士がCROI 2024で報告した。

PrEP（HIVを予防するための定期的な薬物療法）は、米国で2012年に初めて承認されて以来、その普及は着実に増加した。2022年には、363,957名がPrEPを服用したと推定される。集団レベルで最も大きな効果がみられるのは、PrEPを最も必要とする人たち、すなわちコンドームを使わずにセックスをする同性愛男性および両性愛男性などに処方され、一貫して服用される場合である。

Sullivan氏らは、米国における2012～2021年のPrEPの処方および薬局での再処方に関するデータを調べた。Sullivan氏らは、米国疾病管理予防センター（CDC）が定めたPrEP使用の適応を満たす100名あたりのPrEP服用者の割合を考慮し、必要性に基づくPrEPの普及率を推定した。

Sullivan氏らは、州ごとにHIV診断率の年次変化率を考察し、それらをPrEP普及率のデータと比較した。

Washington DCなどのいくつかの地域では、2012～2021年の間にHIV診断率の推定年次変化率に大幅な減少（12％の低下）がみられたのに対し、West Virginia州などの他の地域では上昇（11％の上昇）がみられた。

PrEPの平均普及率は、West Virginia州の4％からNew York州の22％まで幅があった。PrEP適応者に対してPrEPの普及率が高い州では、HIV診断率が低下していた。普及率が最も低い州では、わずかに増加した可能性があった。

この種の解析で因果関係を証明することはできないが、この解析は「用量反応関係」として知られる、すなわちPrEPを最も必要とする人々の間で普及率が上昇するにつれ、HIV診断率が一貫して低下することを示す強いエビデンスが得られたと、Sullivan氏は述べた。重要なことは、この関係がウイルス抑制率とは無関係であったことだ。

普及率が高い州では、服薬指導支援プログラム を通じたPrEPへのアクセスと、州レベルでのメディケードの拡大が依然として極めて重要な因子となっている。

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